子育てにかかるお金、年齢別の目安まとめ（総額2000万円超の中身）

抱っこで腕がパンパンになり、睡眠不足で頭が回らない夜、SNSで「子育て費用2000万円」という言葉を見て胸がギュッと苦しくなることはありませんか。周りと比べて落ち込んでしまうかもしれませんが、その金額は今すぐまとめて必要になるお金ではありません。18年間かけて少しずつかかる合計額です。

先に結論を言うと、大事なのは「今、この時期に何にお金がかかるか」を知っておくことで、大きな金額にいきなり身構える必要はありません。

まず全体像（18年間の合計）

📊 子育て費用の調査結果（国立成育医療研究センター、2025年10月発表） 第一子が0歳から高校3年生になるまでの18年間にかかる子育て費用は、貯蓄や保険料を除くと約2,172万円、含めると約2,570万円という調査結果が公表されています。衣類・食費・生活用品などの生活費は年齢とともに増加していく一方で、常に年間費用の半分程度を占めるとされています。高校生の生活費は年間70万円〜100万円程度が目安とされています。

「18年間の合計」を「毎年これだけ必要」と勘違いすると、不安が大きくなりがちです。年齢によってかかるお金の中心が変わると知っておくだけで、落ち着いて備えられます。

年齢別・お金がかかる中心の中身

• 0〜2歳ごろ：おむつ・ミルク・ベビー用品などの生活費が中心。保育料がかかる場合は世帯の状況や自治体の制度によって金額が大きく変わります（幼児教育・保育の無償化制度の対象になる場合もあります）
• 3〜5歳（幼稚園・保育園の時期）：文部科学省の調査では、幼稚園の年間学習費総額（1人あたり）は公立で約18万円、私立で約35万円程度とされています
• 小学校〜高校：公立か私立かで差が大きく開く時期です。文部科学省の調査では、幼稚園から高校まですべて公立に通った場合の学習費総額は約596万円、すべて私立の場合は約1,976万円という結果が出ています。特に小学校は公立・私立の差が大きい傾向にあるとされています
• 高校生：学習費に加えて生活費そのものも増える時期。生活費は年間70万〜100万円程度が目安とされています

焦らなくていい理由

• これらの金額は「進路（公立か私立か、習い事をどうするか）によって大きく変わる」前提のものです。すべてのご家庭に同じ金額がかかるわけではありません
• 児童手当や高等学校等就学支援金制度など、公的な支援制度も用意されています。制度の詳細・対象条件は年度や自治体によって変わるため、こども家庭庁や自治体の窓口で最新情報を確認しておくと安心です
• 「今すぐ2000万円を用意しなければ」と考える必要はありません。今の時期にかかるお金を把握して、進路が決まるタイミングごとに備えていけば十分です

まとめ

• 「子育て2000万円」は18年間の合計額であり、一度に必要な金額ではない
• お金がかかる中心の費目は、乳幼児期（生活費・保育料）→ 就学前後（学習費）→ 高校（学習費＋生活費）と年齢とともに移っていく
• 公立か私立かで金額差が大きく開くのは小学校以降。進路が決まるタイミングごとに備えれば十分間に合います
• 児童手当や就学支援金などの公的支援も活用できます。最新の条件は自治体・こども家庭庁の窓口で確認しておくと安心です